ドローンの飛んでいる姿を見ると、何か仕事に活用できそうだな〜とか思っちゃいますね。
私もその一人です。
僕らが始めた頃、法規制がない反面ドローンの性能が今ほど良くなくて本格ドローンを飛ばすことはかなり難しかったです。
本格ドローンを飛ばす前によくおもちゃのドローンで練習しました。
今でも思うのですが、おもちゃのドローンの練習はとても役立ちますし、何より上達が早く墜落のリスクを最小限に抑えられます。
私たちのように、試行錯誤しなくとも比較的簡単にドローンを始められるようにいくつかポイントを整理しました。
・ドローンとは
私たちのようにプロのドローンインストラクターやドローンパイロットではなくとも、ドローンと言う言葉は社会に溶け込みました。
では、ドローンとはどのようなものなのでしょうか？
軍事利用から始まったドローン
1930年代にイギリス海軍が無線で遠隔操作ができる無人の飛行機を標的用として開発しました。
それ以前にも気球と飛ばして標的とした訓練は行われていましたが、標的機が遠隔操作で回収できるようになったのが1930年代だったのです。
そして、イギリス海軍は、地対空の砲撃練習のための地上から撃墜できる標的航空機を探していました。
そして遠隔操作可能な標的用航空機デハビランド・タイガー・モスから「クイーン・ビー」と呼ばれるようになりました。
なんと400以上が1930年代と1940年代の英国海軍の目標練習用に製造されたそうです。
米軍でも同じ頃にラジコン飛行機を改造した標的機を製造して「ターゲット・ドローン」と呼んでいました。
ドローンという言葉を無人航空機に使用した起源は米軍だったのですね。
現在米軍が使用しているドローンは戦闘地から隊員が離陸させた後、操縦をアメリカ本土にあるドローン操縦室に後退して、衛星回線を通じて遠隔操作されています。
有人航空機と異なる点は無人航空機の航続時間です。イギリスのゼファーと呼ばれる軍事用ドローンは８２時間の連続航行記録を持っています。
何よりも乗組員がいないので隊員の命の危険が無いことがメリットだそうです。
そんなドローンですが、今では軍事利用だけではなく民間利用が日に日に拡大しています。
農業、漁業、土木、捜索、計測、撮影など多岐にわたった業種で利用されています。
海外では、海難救助が行われたり、大型航空貨物機を改造して無人航空機にしようという試みもされています。
日本で最初にドローンが大きなニュースとして取り上げられたのは、2015年4月22日でした。
そして、私たちのようなドローン業界が大きく動くきっかけにもなったのです。
2015年4月22日、首相官邸の屋上にドローンが落ちていたのを偶然にも官邸職員が発見したのです。
職員は警察に通報して事件が始まりました。当時４２歳の男がドローンを鑑定屋上に着陸させた様子が、ブログに掲載されていました。
元自衛隊員の犯人は自首してその全貌を語ったそうです。
この事件により、改正航空法が同年12月10日に施行され、無人航空機の定義とその飛行ルールが制定されました。
また翌年の2016年3月17日に議員立法として小型無人機等飛行禁止法が成立し、4月7日に施行されました。これを通称「ドローン規制法」と言います。
日本国内にはドローンに直接かかわる法律が２つあるのです。
ドローンには定義がある
改正航空法ではドローンとはどういうものなのかが定義付けされています。
その定義とは？
構造上人が乗ることができない機器であって、遠隔操作又は自動操縦により飛行させ
ることができるものを指しますが、重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）
200g 未満のものについては、「無人航空機」には該当しません。((国土交通省HPより抜粋))2022年6月20日より100gに省令が施行されます。
家電量販店やネット通販で販売されている「トイ（おもちゃ）ドローン」でも重量が200g以上あるものは法律で無人航空機と定義されてしまいます。飛行申請には条件がある
飛行申請はだれでもできるわけではなく、下記の条件に合致した人だけです。
・飛行実績が10時間以上（訓練の場合はマニュアルに準じた飛行訓練実績を含む）
・飛行方法に準じた飛行訓練マニュアルを作成して、訓練をしている
・飛行させるドローンに保険を掛けている
この条件さえ満たせば、飛行禁止エリアや、次回に開設する規制されている飛行方法でも問題なく飛行できるようになります。
全く初めての人が自動ホバリングのみで10時間以上飛ばしても、飛行実績としてカウントできるとは言い難いでしょう。
また、民間資格ですが航空局HPに掲載された無人航空機の講習団体及び管理団体の資格を取得すると飛行させる者の追加基準を示す適合性を示す書類が必要なくなります。（ただし資格証明書の添付が必要）独自に飛行訓練をするには？
独自訓練を行うには下記のような環境と知識が必要です。
・飛行禁止エリア外の飛行練習場
・ドローン
・ヘリパッドや風速計
・シミュレーターや練習用のトイドローン
・航空法、小型無人機等飛行禁止法とそのガイドラインや細則最短の方法は？
単独で飛行練習場の確保や、書籍を購入したりHPなどを調べて法律などの知識を備えるのは時間と手間が掛かり、労力も相当なものになるでしょう。
ドローンスクールなどを活用して効率的に知識と操縦を学ぶことで、業務飛行に必要な航空局への申請基準を満たすことが可能です。
ドローンスクールは様々な団体が存在しカリキュラムもピンキリです。